押さえておきたい注意点

たくさんのメリットがある省エネ住宅。その反面、いくつかの注意点もあります。また現在、住宅の省エネを推進するための誘導策が実施されており、資金面での支援も手厚くなっているようです。これから省エネ住宅の建築を検討されているなら、デメリットを把握した上で、資金的な支援についても一緒に学んでおきませんか?

把握しておきたい省エネ住宅のデメリット

省エネ住宅といえば断熱性や気密性に優れ、太陽光発電やこだわりの換気システムなどが装備され経済的、かつ身体にやさしいイメージ。しかし、実は建てる際には思わぬデメリットもあるって知っていましたか?省エネ住宅を検討している場合は、ぜひ確認しておきましょう。

初期費用が高くなりやすい

省エネ住宅には、一般的に高品質な素材や画期的な設備などが搭載されています。スタンダードな造りになりにくい分、建築費用はやはり高くなりやすいと言えるでしょう。そのため、ハウスメーカーと相談する際には予算と照らし合わせ、無理のない設定を考える必要があります。

しかし、そのいっぽうで省エネ住宅は「住んだ後は経済的」という特徴も。断熱性や気密性が上がればエアコン効率が良くなりますし、太陽光発電+蓄電池を利用することで自然エネルギーを上手く活用することも可能だからです。省エネ住宅に対する補助金や支援金を受け取れる可能性もありますから、長い目で見ればオトク、という考え方もできるかもしれません。

対応できるハウスメーカーが限られている

二つ目は「省エネ住宅に対応できるハウスメーカーを選ぶ必要がある」点です。省エネ住宅は、国や自治体ごとに評価基準が設けられています。それを満たすためには、専門的な知識を有する設計士や建築家などが在籍していなければなりません。

省エネ住宅に用いられる断熱材も種類や厚みなどの規定が存在するので、地域の特性をふまえ、しっかりとした商品を提供できるハウスメーカーを探す必要があるのですね。

 
省エネ住宅を検討するなら、
信頼できる
ハウスメーカーを見つけることがポイント!

上記をふまえ、納得のいく省エネ住宅を建てるために重要なのはやはり「ハウスメーカー選び」だと言えます。どのような省エネ住宅を提供しているか、どのようなところにこだわっているかはもちろん、省エネ住宅に対しての姿勢や予算に合った提案をしてくれるかなども見ておきましょう。

住宅メーカーによっては、国や自治体が行っている補助金や支援金などについても相談できる可能性もあります。資金計画から細かく頼れる業者なら、最後まで任せることができそうです。

省エネ住宅の補助金は?

省エネ住宅を建てる際には、特定の条件に該当すると補助金を受けられる可能性があります。2022年(令和4年)度も「こどもみらい住宅支援事業」が実施されているため、特に結婚やお子さんができたことをきっかけに省エネ住宅を希望されている方は注目してみてください。

こどもみらい住宅支援事業って?

こどもみらい住宅支援事業とは、国土交通省が主体となり進めている国からの補助制度のこと。以下の要件に該当する夫婦・および世帯が対象となっていて、補助金を受けるためには両方の要件を満たす必要があります。

  • 子育て世帯・または若者夫婦世帯のいずれかである
  • 「こどもみらい住宅事業者」と工事請負契約を締結して住宅を新築する方

子育て世帯は2003年4月2日以降に出生した子(令和3年4月1日時点で18歳未満)を有すること、若者夫婦世帯はいずれかが1981年4月2日以降に生まれている(令和3年4月1日時点で39歳以下)こと、が条件です。

『「こどもみらい住宅事業者」と工事請負契約を締結して住宅を新築する方』についてはこどもみらい住宅支援事業公式サイト※から検索できるので、該当する可能性がある方は確認してみましょう。

※参照元:こどもみらい住宅支援事業公式HP( https://kodomo-mirai.mlit.go.jp/search-for-manufacturer/)

また、対象となる新築住宅にもいくつかの条件があります。

  1. 所有者自らが居住する住宅であること
  2. 土砂災害防止法に基づき、土砂災害特別警戒区域外に立地すること
  3. 未完成、もしくは完成から1年以内で、人が居住
    したことがないもの
  4. 住戸の床面積が50㎡以上
  5. ZEH住宅、高い省エネ性能を有する住宅、一定の
    省エネ性能を有する住宅のいずれかに該当する
  6. 交付申請の際、一定以上の出来高の工事完了が確認できる

条件を満たした上で申請を行えば、60万円~100万円の助成金を受け取ることができますから、見落とさずにおきたいですね。

参照元:こどもみらい住宅支援事業公式サイト公式HP( https://kodomo-mirai.mlit.go.jp/about/)

各自治体が行っている支援制度も

また、その他にも「各自治体が実施している」支援制度が存在する可能性があります。調べる際には市町村名で検索する方法もありますが、下記のサイトを活用するのが便利です。

調べ方は上記サイトでエリアやテーマから絞り込みを行い、一覧で確認するだけ。住まいのみならず子育てに関する支援も網羅しているので、一石二鳥ですね。気になる支援制度を見つけたら、相談している住宅会社を通して制度を利用できるか調べてもらえることもあるため、それもハウスメーカーを選定するひとつの指標と言っても良いかもしれません。